「ZEH（ゼッチ）」という言葉は、時折ニュースやメディアで聞かれるかもしれませんが、その実態をよく理解している人はまだまだ少ないのではないでしょうか。しかし、実際には、住宅購入や建築の際に非常に重要なキーワードの一つとなっています。今回は、この「ZEH」の概要や利点、補助金、そして家を建てる前に押さえておきたいポイントについてご紹介します。
「省エネ住宅」とは？「ZEH」とは？
ZEHについて語る際に不可欠なのが省エネ住宅です。この省エネ住宅とは、国が定める「省エネ基準」をクリアし、省エネ対策を取り入れた住宅のことを指します。地球にやさしい住まいづくりにおいて、非常に重要な概念です。これらの住宅は、高性能な断熱材や太陽光発電設備などを備えていることが一般的です。省エネ基準には、主に2つの指標が存在します。
1. 外皮性能基準
建物の断熱性能に関する規格を指す言葉です。性能が向上すると、一般的には断熱性が高まります。日本全国を8つの地域に分け、それぞれの地域に基づいた基準値が設けられています。
2. 一次エネルギー消費量基準
「一次エネルギー」とは、石油や石炭、天然ガスなどの天然資源から直接生み出されるエネルギーを指します。一方、「二次エネルギー」とは、これらの天然資源から生成された電気やガスなどの加工されたエネルギーを指します。最近では、省エネ効果や性能をより明確に示すために、一次エネルギーに基づく指標がより一般的になっています。
そして、「ZEH（ゼッチ）」は、省エネ住宅のさらなる進化形です。「ZEH」とは、「Net Zero Energy House」の略称で、建物の断熱性能を向上させることや省エネ設備の導入により、消費するエネルギーを削減し、「創エネ」によって再生可能エネルギーを生み出すことで、エネルギー収支が正味ゼロまたはマイナスになる住宅を指します。
2025年度から住宅の省エネ基準クリアは必須？ZEH基準への引き上げも！
2025年までには、すべての新築住宅や小規模住宅において、「省エネ基準の適合」が義務化されることが決定されました。これは、地球温暖化が深刻化したことを受けて、政府が2050年までに温室効果ガスの排出をゼロにする「カーボンニュートラル宣言」を行ったことに端を発しています。2025年以降、省エネ基準に準拠しない住宅は、補助金や支援策の対象から外れ、通常の条件では建設が認められないことになります。
また、「ZEH」に関しては、経済産業省が「2020年までに、ハウスメーカーや建設業者が新築する注文住宅の半数以上がZEHに達し、2030年度までには、新築住宅全体でZEHの平均達成率を目指す」という目標を掲げています。（出典：経済産業省資源エネルギー庁 省エネポータルサイト）
要するに、国は今後の住宅の標準を「ZEH」に位置付ける方針を打ち出しています。
「ZEH」は家計にも体にもやさしい
「省エネ住宅」や「ZEH」の基準を満たした住宅には、私たちにとってどのような利点があるのでしょうか。
これらの取り組みは環境問題に対処するために行われますが、それだけでなく、私たちの生活にも多くの利点があります。具体的には以下のようなことが挙げられます。
高断熱・高気密だから一年中快適で体にやさしい
適切な断熱性と気密性を備えた家は、室内の温かさや涼しさを維持しやすくなります。これにより、一年中快適な環境を維持しながら省エネを実現できるでしょう。また、部屋間の温度変化が小さくなるため、特に高齢者に見られるヒートショックのリスクを軽減する健康上の利点も期待できます。
長い目で見て家計にやさしい
高い断熱性と気密性により、冷暖房効率が向上し、光熱費の削減が期待できます。国土交通省の資料によると、ZEH基準の住宅（例えば、東京23区の温暖な地域）では、従来の住宅に比べて年間の光熱費が約124,000円も削減されるというシミュレーション結果もあります。さらに、省エネ住宅やZEHを建てる際には、補助金や住宅ローン減税などの支援策も存在します。そのため、家を建てる際の初期費用やランニングコストだけでなく、長期的な視野でライフサイクルコストを考慮することが重要です。
遮音性が高いので外部の騒音などを低減できる
省エネ住宅に使用される高性能な断熱素材には、高い吸音効果があるものもあります。これにより、外部の音が室内に伝わりにくくなり、遮音性が向上します。さらに、ZEHの場合、壁が従来のものより厚くなることや、窓に複層ガラスを使用することで、遮音性が一層高まり、室内の快適性が向上することが期待されます。
「ZEH（ゼッチ）」を建てるなら補助金や減税を上手く活用しよう
省エネ住宅やZEHの建築費は通常の住宅よりも高くなる傾向がありますが、国はこれらの取り組みを推進し、普及させるために様々な補助金制度を導入しています。自治体も同様に支援を行っています。
例えば、2022年6月現在、新築住宅に対する国の支援策として、「ZEH支援事業（一般社団法人 環境共創イニシアチブ）」や「こどもみらい住宅支援事業」などがあり、これらにより数十万円から100万円程度の補助金が支給されます。
また、所得税の住宅ローン減税による控除もあり、長期優良住宅や低炭素住宅では最大455万円、ZEH水準の省エネ住宅では最大409.5万円、省エネ基準適合の住宅では最大364万円、一般の住宅では最大273万円（いずれも13年間）の控除が受けられます。ただし、これらの制度は変更される可能性があるため、住宅を購入する際には事前に確認することが重要です。
「ZEH（ゼッチ）」を建てる際に気をつけたいこと
省エネ住宅＝快適な家とは限らない。信頼できる事業者を選ぶことが大切
省エネ住宅やZEHには数多くの利点がありますが、「省エネ仕様・ZEHを選択すれば間違いなく快適な生活が送れる」というわけではありません。たとえば、窓の面積を削減することで建設費を抑え、断熱性能を高めることができますが、その代わりに自然光や通風の機能が制限され、居住性や快適性が損なわれることがあります。
省エネ基準を満たすことは不可欠ですが、快適性を犠牲にすることは避けたいものです。また、省エネ基準の設計は図面上での計算に基づきますが、施工段階で設計通りに実現できない場合もあります。
高品質な施工力によって設計を実現し、それを維持できることが、「省エネ」と「居住性の良さ」を両立させる秘訣です。そのため、信頼性の高いハウスメーカーを選択することが重要です。
ZEHについては、ZEHビルダー・ZEHプランナー登録制度があります。一般社団法人環境共創イニシアチブのウェブサイトで、各事業者の目標や実績を確認できますので、ZEHを検討している場合はそちらを参照してください。
「理想の住まいに必要なこと」を見直し、知識を身につける
ZEH仕様や省エネ仕様の住宅を建てる場合、通常の住宅と比較して、費用が高くなる傾向があります。そのため、今後はより一層、住まいの理想や条件を整理し、優先順位を付ける必要があります。例えば、土地や建物の規模を縮小したり、地価の安いエリアでの建設を検討することが有益かもしれません。あいまいな考え方ではなく、「予算内で通勤に便利で、使いやすい家」といった具体的な条件を持つことが重要です。広いからと言って必ずしも快適とは限りません。同じ広さでも、設計の違いによって住み心地は大きく異なります。家族構成やライフスタイルに合った間取りや広さを検討することが重要です。快適な住まいの条件は個々に異なり、絶対的な正解は存在しません。自分たちにとって重要な要素を整理するためには、情報収集に時間をかけ、多様な事例を検討し、複数のハウスメーカーを比較する必要があります。
魅力的な「ZEH（ゼッチ）」で、心地よく・エコな暮らしを実現
上記からわかるように、将来の住宅建設では、エネルギー消費を減らすだけでなく、エネルギーの創造や蓄積にも注力する必要があるようですね。
（1）断熱をさらに向上させることで省エネ効果を高める。
（2）省エネ機器の導入を通じてエネルギーの節約を実現する。
（3）太陽光発電システムを設置し、エネルギーを創造する。
ZEHレベルの高断熱仕様で耐久性が高く快適な住まいに
高性能な断熱仕様を導入し、H28年の省エネ基準を超えました。これにより、暖房や冷房費を大幅に削減できます。また、外張り断熱通気外壁は耐久性が高く、住む人々にとっても快適な環境を提供します。
省エネ＆創エネでエネルギーの自給自足を目指す
省エネと創エネの両方を実現するために、積極的に省エネ機器や太陽光発電を導入しています。これにより、電力会社からの購入電力を削減し、暮らしに必要なエネルギーを自給自足することを目指しています。これにより、月々の光熱費を削減できます。
さらに、家全体のエネルギー状況を把握し、より快適でエコな生活を提案してくれる「Life Assist2」も特筆すべき点です。発電や売電、使用電気量などをモニターで確認できるため、家族全員が楽しく省エネに取り組むことができます。また、災害情報の確認や、照明やエアコンのリモートコントロールなど、便利な機能も備わっています。
まとめ
この度は、「ZEH」に関するご紹介をしました。住宅選びの際には、立地や広さなどが重視されることが一般的ですが、省エネもますます重要な要素となっています。家を建てる予定がない方でも、将来の住まいに関する情報収集を行い、「未来のスタンダード」を考慮することをお勧めします。
